楽天から学ぶ日本企業に求められる英語力

目次

1.前書き
2.楽天の英語化の歴史
　 2-1.MBA取得から楽天創業へ
　 2-2.創業期から成長期
　 2-3.グローバル推進期
3.公用語英語化への抵抗感
　 3-1.本田技研：伊東孝紳元社長
　 3-2.筑波大学：津田幸男教授
4.楽天が実施した英語化のプロセス
　 4-1.プロジェクト初期
　 4-2.プロジェクト転換期
　 4-3.プロジェクト転換以降
5.英語化によって生まれた変化
　 5-1.グローバルな人材の獲得
　 5-2.グローバルな事業展開・獲得
　 5-3.社内コミュニケーションの円滑化
6.楽天の公用語英語化から得られる学び
　 6-1.得られた経験と課題
　 6-2.これからの日本企業に求められる英語力の有り方
7.最後に
8.参考・参照
　 8-1.参考
　 8-2.参照

1.前書き

2020年度から小学校で英語教育が必修化されたのは記憶に新しい。これは、第二次安倍政権下で開催された「英語教育の在り方に関する有識者会議　英語力の評価及び入試における外部試験活用に関する小委員会」が大きな影響を与えている。この会議は、著名な学者や教員が一堂に会し、日本の英語教育の現状と改善策について議論する場であった。

当時楽天にて公用語英語化を宣言していた楽天の三木谷浩史CEOもこの会議に参加していた。2011年から楽天において公用語を英語に切り替えた経験をもとに、英語教育の重要性を訴えていたのだ。他の委員と比較しても発言量や熱量に満ちており、現在の英語教育に対して危機感を抱いていたことが伺える。

「2,000時間英語を勉強させといて，英語はしゃべれないというのは，もうこれは，はっきり言って時間泥棒だと思っているのです」

このような三木谷CEOの発言からもわかる通り、彼は自身の経験や知識から、日本の国際競争力という視点で英語教育が大きな問題だと切に感じていた。

今日では三木谷CEOが提唱した楽天の公用語英語化は、多くの企業や教育機関にも影響を与え、今後日本の英語教育に一層の進化が期待されている。そんな英語教育の在り方に関する三木谷CEOと楽天の取り組みについて実事例から深く学んでいきたい。

2.楽天の英語化の歴史

　2-1.MBA取得から楽天創業へ

楽天、三木谷浩史CEOのキャリアは、一橋大学を卒業後の1988年、株式会社日本興業銀行（現みずほ銀行）への入行から始まる。新しいビジネスモデルを追求する意欲から1993年に米国へ渡りMBAの学位を取得。この渡米経験が、彼のビジネスパーソナリティ形成の重要な一部を担った。ビジネススクールでは、起業家精神という考え方に強く引きつけられ、その熱意を抱きつつ日本へ帰国することとなる。

帰国後、日本興業銀行に戻った三木谷CEOは2年半勤めあげた後、新たなビジョンに取り組むために独立を決意する。1996年、独立を果たした三木谷CEOは楽天の源流となる株式会社クリムゾングループを設立。この会社では、彼の金融業界での経験を活かし、旧日本興業銀行の顧客向けのコンサルティングを行うことで、新たなビジネスの可能性を追求していった。

さらに翌年の1997年2月、三木谷CEOは6人の仲間と共に株式会社エム・ディー・エム（現在の楽天グループ株式会社）を設立し、代表取締役社長に就任。そして、創業からわずか3か月後の5月には、当時『「インターネットで人はモノを買わない」といわれていた時代にあって、地方の小さな商店でも、コンピューターに強くなくても、誰でも簡単に店を開けるようにしたいという』コンセプトから、eコマース事業で現在の楽天の核となる「楽天市場」のサービスを開始した。

　2-2.創業期から成長期

三木谷浩史CEOのリーダーシップの下、楽天は創業からわずか数年で株式公開を果たすことになる。2000年の上場は、楽天に対する認知度の向上だけでなく、企業としての成長を後押しする資金をもたらした。楽天はこの資金を使い、多角的なビジネス展開を進め、現在の「楽天エコシステム」の基盤を築くきっかけを作ることとなる。

「楽天エコシステム」は、楽天会員を中心としたメンバーシップ制度を軸に、70以上ものサービスや事業を有機的に結びつける独自の経済圏を指す。この経済圏により、楽天はユーザーに対して一貫したサービス体験を提供し、その結果顧客ロイヤルティを確保し、日本だけでなく海外へのビジネスの成長を推進した。

また、楽天は2005年に米国のアフィリエイト市場に参入し、初の海外展開を果たした。米国企業であった「LinkShare Corporation」（現RAKUTEN MARKETING LLC）の完全子会社化により、楽天はグローバルな視野を持つ企業としてその一歩を踏み出すこととなる。

2008年には台湾の大手小売業者、統一超商グループとの合弁により「台湾楽天市場」を開始し、初めてのEC事業での海外展開を果たした。

　2-3.グローバル推進期

グローバルへの展開が始まりつつあった楽天は2010年までに米国や台湾だけでなく、グアム、韓国、ルクセンブルク、タイ、英国といった地域に進出した。三木谷CEOが「世界における日本のGDP比率は2006年の12%から2050年には3%に下がると見込まれています」と発言していることからも楽天のグローバル化を積極的に推進する姿勢を示していることがわかる。

楽天がグローバルな展開を進める一方で、三木谷CEOは日本の本社と海外の子会社で得られた貴重なビジネスの知識を活用しようとしても、言語の違いが組織の動きを滞らせてしまっていると強く感じていた。

当時のアメリカの子会社では、特にメールでのやり取りにおいて、同じ部署のバイリンガルの社員やオンラインの翻訳ツールを用いて内容の把握を行っていたが、このようなやり方で内容を正確に把握することなどできず、不便に感じる者が多かった。本社でも、毎年新たに雇用する技術者の多くは日本語ではなく英語を話せるインド人や中国人であり、楽天は組織全体で英語を話せることへの重要性は理解していた。

徐々に加速するグローバル展開と様々な問題が生じ始めていた2010年の5月、三木谷CEOは社内公用語を英語にするプロジェクトを宣言した。三木谷CEOは、「力関係が極めて少ない言語、英語を使うことで、どんな障壁も打ち破ることができる」という思いから公用語英語化を強行した。英語化は楽天がグローバルなビジネス展開に対応できるだけでなく、国際的な人材の獲得や社員の国際的なコミュニケーション能力の向上を促すことを目的にしたものであったが、突然の宣言に混乱するものは少なくなかった。

３.公用語英語化への抵抗感

　3-1.本田技研：伊東孝紳元社長

楽天の英語化が注目されていた時期、一方で、グローバル企業の一つである本田技研工業の伊東孝紳氏は、社内公用語を英語にすべきかという問いに対して、「馬鹿な話だ」と一蹴した記事が話題となった。これは、単なる個人の感想で収まるような簡単な発言ではなく、伊東氏が持つ企業運営に対する哲学からくるものだった。

伊東氏は特に、「従業員のほとんどが日本人の日本企業が日本で英語しか使わないなんて馬鹿げている」ということを強調した。あくまで言語はコミュニケーションの手段であり、その手段が目的化してしまうべきではないという思想の現れだと説明している。

伊東氏は、グローバル展開の中で英語が必要なやり取りは英語で行い、時と場合によって言語を使い分けるべきだと提唱していた。これは、企業がグローバルに展開する中で、無理に一つの言語に固執するのではなく、柔軟に対応するべきという趣旨だと伺える。

　3-2.筑波大学：津田幸男教授

筑波大学の津田幸男教授は同じ時期に、三木谷CEOへ手紙を送っていた。津田教授は「英語支配論」「言語政策」を専門とする研究者であり、その手紙には、その専門性から洞察される深い警告が記されていた。

主に「日本語・日本文化の軽視」、「社会格差・不平等の助長と固定」、「言語権の侵害」の3つの視点から、社内公用語の英語化に対する懸念をしていた。特に、英語を公用語とすることで英語が使える社員の採用が優先されることで、今後日本人が優良企業で不利になってしまうことで社会的な格差が生じることを何より危惧した模様だ。

4.楽天が実施した英語化のプロセス

　4-1.プロジェクト初期

2010年に宣言された楽天の英語化プロジェクトでは、三木谷CEOは2012年4月1日までに全社員がTOEICスコアで650点以上を取ることを目標としていた。この目標達成ができない場合、社員は減給や降格という厳しい結果となることが伝えられた。また、進捗状況を把握するために、テストスコアを追跡し、マネージャーから従業員の進捗報告が求められていた。

三木谷CEOの方針によって英語語学学校と割引交渉が行われたが、基本的には社員が自費で語学学習を行うことが求められた。「Do It Yourself」の考えのもと、給料を上げることで間接的に授業料の支払いを行うことを狙い、真面目に取り組むことを期待したものと説明されている。このプロジェクトを見守るスタンスを取ることで自主的な成長を促したのだ。

TOEICはリーディングとリスニングのビジネス英語の理解力を測定と進捗の把握を行うために用いた。目標スコアに達しなかった場合、社員は毎月TOEICコンピュータ適応型テストを受けることが求められた。

　4-2.プロジェクト転換期

宣言から1年半が経過した2011年にTOEICスコア目標の650点に達することが困難な状況に陥っていた。従来のプロジェクトであった個々の社員に自助努力を求める方法は、結果的にはストレスの多い環境を生み出していた。
　
指揮を執っていたカイル・イー氏はこれを受けて新たな方針を打ち出した。イー氏は楽天において人材開発戦略の主導を行っており、その中で今回の英語化プロジェクトに参加していた。社員により多くのサポートを提供するべく、就業時間中に語学レッスンを開催し始めた。外部ベンダーを活用し、最も英語学習に苦しんでいる社員を対象に行われた。更に、英語研修会社との契約も行い、社内の学習環境の充実を図った。

三木谷CEOは各部署に1人ずつ英語化推進のため社員を任命し、直接会ってその支援を求めるなど、組織全体での取り組みを推進した。他にも進捗報告を行うすべてのマネージャーが参加するミーティングを開催し、「部下の英語力を向上させるために必要な方策があればすべて提供する」と明言し、マネージャーへの強いメッセージを発信した。

ミーティングは一度きりに止まらず、三木谷CEOはメールでの定期報告にも力を注ぎ、返信を1人1人に行うことでマネージャーたちを励まし続けた。彼のメールに対する真摯な態度はマネージャーたちに伝わり、結果的には社員全体のモチベーションの向上につながった。

　4-3.プロジェクト転換以降

プロジェクトの大きな転換を受けて、2012年までで大きく成果を上げた。プロジェクト開始から約2年と少しの期間で日本人社員の約87%がTOEIC650点の基準点に到達した。一方、基準点に到達できなかった残りの社員には、さらに半年間の猶予が与えられ、その後も3%の社員が基準点を達成し、全社員の90%が英語の規定水準に到達した。

この結果を達成できなかった10%の社員に対しては、降格や減給といった制裁が科せられたが、基準を達成すればいつでも元の地位に戻るチャンスが与えられた。

精力的にプロジェクトに参加した社員の中には、プレゼンテーション資料の作成や面接の実施が英語で容易に行えるようになるなど、社員全体の英語力が大幅に向上したことが確認できた。また、「気後れせず、同僚に英語で話しかけられるようになった」という社員からの声も聞かれ、楽天の働く環境が大きく変わったことを示している。

しかし、三木谷CEOはこの段階で満足せず、更なる英語力向上を求めた。彼は全社員に対して新たにTOEIC800点という高い基準を設け、持続的な学習を通じて、更に高い英語力を身につけることを目指していることが伺える。

5.英語化によって生まれた変化

　5-1.グローバルな人材の獲得

楽天の英語化はグローバルな人材の獲得に繋がった。彼が求人の手法を変えることを特に強調したわけではなかったが、その適材適所の人材を探す、有能な人材を確保するという観点から見たとき、英語化のメリットは極めて大きなものだった。

英語化導入から1年経過した2011年では、日本国籍でない英語のみを話す幹部が、エンジニア1000人を擁するグループのトップに任命されるなど、新たな人材を活用する道が開かれていた。

さらに5年経過した2015年では、新たに採用されたエンジニアのうち81%が外国籍の人材となり、楽天のエンジニアリングチームは真にグローバルな体制となった。ビッグテックと言われるＩＴ企業で実績があるような優秀な人材の獲得が進んでいった。現在では従業員に占める外国籍比は20%となっており、国際化が進んでいることが伺える

　5-2.グローバルな事業展開・獲得

楽天の英語化がもたらした影響は、他にグローバルな事業展開や事業獲得の加速も挙げられる。三木谷CEOは常にeコマースの成長戦略として、アメリカを始めとする海外マーケットの重要性を説いていた。

英語化発令後、楽天は日本国外に技術革新や運営を担う開発センターを設立。さらに、ピンタレストやLyftといった各種テクノロジーに焦点を当てたスタートアップへの投資も進めるようになった。これらの取り組みは、楽天の国際的な事業展開を加速させる一方で、グローバルな視野を持つ人材を惹きつけることにも繋がった

また、子会社化した現地企業との統合がスムーズに進んだことも大きい。カナダのトロントに拠点を置くKobo社との併合では、現地へエンジニアと業務コンサルタントが派遣された。英語化によって日本の技術と英語力を持ったエンジニアによって、プラットフォームの統合が迅速に行われた。これにより、Kobo社はわずか8か月という短期間で日本の電子書籍プラットフォームへの参入が実現した。

　5-3.社内コミュニケーションの円滑化

知識の共有とコミュニケーションの円滑化も進んだ。創業以来、楽天は知識の共有を何より大切にしている。三木谷CEOは様々な職務や事業部を横断して戦略を練る中で、知識を共有することの重要性を認識していたのだ。しかし、公用語が日本語だった時代には、海外企業の統合による知識や知恵の共有が言語の壁から十分に行われないことが多くあった。

公用語を英語とすることで、グローバルな事業に関わる社員間のつながりが強化され、情報共有が容易になった。マーケティング・ミーティングが現地から行えるようになり、リアルタイムでの最新情報共有が可能となった。

一方で英語化によって立場が狭くなった者たちもいる。バイリンガル社員だ。かつて彼らは、社内のコミュニケーションを円滑に進めるための重要な役割を果たしていた。海外での重要なミーティングや国際的な場面では通訳として活躍し、社内では英語の文献や資料の翻訳で、どの社員よりも最新の情報に触れていた。しかし、全員が英語を話すようになると、バイリンガルとしての特別な地位や業務が大幅に減少することとなった。

6.楽天の公用語英語化から得られる学び

　6-1.得られた経験と課題

楽天が取り組んだ公用語英語化は、組織全体の価値観と行動指針を生み出す契機となった。これは、楽天内での行動の指針となる「楽天主義」に深く根ざしており、「成功の５つのコンセプト」がまさに機能した。

英語化の過程で特に生かされたのが、「仮説→実行→検証→仕組化」のサイクルだ。今回の英語化では初期段階で自発的な学びの方針を採用したが、途中で会社のサポートを求める声が多く上がったことから、そのフィードバックを活かし、より効果的な英語教育システムの整備を行ったのは4章に示した通りだ。

また、楽天主義の一つである「常に改善、常に前進」は「成功のコンセプト」に該当している。様々な手段から物事を達成するハングリー精神を会社全体として貫くことができるという強みを再認識する良い機会となったと説明されている。

一方で、バイリンガルな社員の活躍の場がなくなってしまうという問題も生じていた。長年、楽天の最前線で従事していた彼らの居場所が楽天の英語化によってなくなりつつあった。

　6-2.これからの日本に求められる英語力の有り方

2章のように楽天が公用語を英語に切り替えるという先進的な決断を下したとき、その試みは様々な賛否両論を巻き起こした。しかし、今日では多くの企業が楽天のように公用語に英語を導入する動きが増えている。

この現象は、グローバルに活躍する企業を目指すためには、英語というコミュニケーションツールを使いこなす能力が必須となったことを示している。実際、大手の企業では公用語に英語を導入する企業が増えている。

日本の大手総合電気機器メーカー(日立製作所)では若手社員を中心に公用語を英語化する方針であり、毎年1,000人規模の社員を海外へ派遣している。海外へは仕事よりも留学が主に行われ、異文化体験を通して関連グループ内外の企業へのインターンシップを行うことができるものとなっている。すべての社員を対象に英語化しないのは楽天と異なるが、英語に浸かる環境を整えて英語力の底上げを行うのは共通の点と言える。

日本のメガバンクの一つはTOEICテストを用いて英語力を評価する方法を導入している。社内公用語として英語を採用するためにTOEICの試験や昇給・昇格が判断基準となっている。早急な公用語英語化は難しいとなっているものの、英語力向上のために徹底した姿勢はどの企業にも求められていることが伺える。

7.最後に

楽天の公用語英語化は、日本企業のグローバル化の序章を切り開いた象徴的な事例であり、これから多くの企業が英語に対して真剣に注力する時代になるだろう。ビジネスの視点からすれば、英語をコミュニケーションツールとして活用することは当然ともいえる。

この流れは、大企業に限らず、中小企業にも同様に当てはまっている。グローバル市場における競争が益々激化する中で、企業が国境を越えてビジネスチャンスを追求するためには必然的な選択だ。

日本の企業は、独自の技術力やサービス精神、そしてモノづくりへのこだわりなど、海外と競い合い、さらには勝ち抜いていくための能力を秘めていることは周知の事実だろう。だからこそ言語という壁を突破することで、より広い視野からビジネスチャンスをつかむ可能性を広げなければならない。逆に言えば、これからのビジネス環境で、英語ができないというのは、かなり大きなハンディキャップになり得る。業務のグローバル化が進む中、英語を理解し、使いこなせないということは、自分自身が多くの機会を失うということを意味しているのだ。

楽天の英語化は、日本企業にとって新たな挑戦と可能性を示した一例に過ぎない。これからの時代、英語力は単なるスキルではなく、グローバルな視野を持ち、多様性を理解し、尊重するための必須のツールといえる。

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8.参考・参照

　8-1.参考

-https://www.kawade.co.jp/np/isbn/9784309248776/

-https://toyokeizai.net/articles/-/248186?page=2

-https://casecenter.jp/case/CCJB-HBS-15021-01.html

-https://casecenter.jp/case/CCJB-HBS-15022-01.html

-https://www5.cao.go.jp/j-j/wp/wp-je04/04-00301.html

-https://corp.rakuten.co.jp/investors/financial/trends01.html

-https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/102/houkoku/attach/1352464.htm

-https://www.cba.ynu.ac.jp/gakkai/kaisi/pdf/37-3-8.pdf

-https://irbank.net/E05080/worker

-https://natsuyo-speech.media/cultural-differences/publiclanguageenglish/

-https://corp.rakuten.co.jp/investors/financial/indicators.html

-https://gendai.media/articles/-/83753?page=3

-https://corp.rakuten.co.jp/investors/financial/data.html

-https://www.kansai-u.ac.jp/fl/publication/pdf_forum/4/011ozaki.pdf

-https://president.jp/articles/-/8316?page=1

-https://corp.rakuten.co.jp/investors/assets/doc/documents/22Q1CEOPPT_J.pdf

-https://www.academyhills.com/seminar/personal/tqe2it00000m5t53.html

-https://kotobawork.net/eigonokigyou/hitachiseisakujyo/

-https://kotobawork.net/eigonokigyou/mitsuisumitomoginkou/

　8-2.参照

-https://corp.rakuten.co.jp/about/team/01.html

-http://www.mr-bike.jp/?p=29913

-https://www.meijishoin.co.jp/author/a53229.html

-https://books.rakuten.co.jp/e-book/comic/

-https://corp.rakuten.co.jp/investors/assets/doc/documents/Group%20Introduction%20202206_J.pdf

-https://www.academyhills.com/seminar/personal/tqe2it00000m5t53.html

「高評価を受けたB2C向け英会話の教材やプログラムは法人研修でも効果があるのか!?」

21世紀に入ってグローバル化が進む中、日本企業は海外市場での競争力を高めるために英語力の向上を求められています。

更に、日本市場が縮小している中で、グローバル展開をすることが求められるため、企業全体の英語力を高めることが必須になっています。

しかし、日本企業の従業員は周辺諸国に比べて英語力のレベルが低く、市場の拡大をする上でのハンディキャップとなっています。

企業がこれまでと違った角度から研修に取り組むことで、想定以上の成果が得られるのではないでしょうか？

目次

1.B2C向け英会話プログラムを、B2B向け英語研修を導入検討するに至った理由
2.B2C向け英会話教材やプログラムを、法人研修として導入する時のメリット
　 ・個人に合わせたカスタマイズ性の高さ
　 ・コストパフォーマンスの良さ
　 ・ライフスタイルに合わせた学習
3.B2C教材がB2Bで機能するための根本的な課題
　 ・実践的なトレーニングができるのか
　 ・コンテクストの違いに対応しているのか
　 ・B2C特有の柔軟性がB2Bの環境でも十分に発揮できるのか
4.B2Cの問題を解決する魅力的な方法
　 ・B2Cの英会話で実践的なトレーニングを行うためには？
　 ・コンテクストにリアリティを持たせるためには？
　 ・B2C特有の柔軟性がB2Bの環境でも十分に発揮されるためには？
5.Smart Tutorとは？
　 ・Smart Tutorを用いた実践的なトレーニング
　 ・Smart Tutorによるコンテクストのリアリティ
　 ・Smart TutorのB2CからB2B対応への柔軟性
6.お客様の声
・人事担当者の声
・ユーザーの声
7.まとめ

B2C向け英会話プログラムを、B2B向け英語研修を導入検討するに至った理由

B2C向けの英会話プログラムは様々な種類があり、いろいろな評価がなされています。

これらが企業人事部のバックアップの元で従業員向けに使用されれば、多くのメリットがあるのではないでしょうか？

そこで、B2C英会話教材やプログラムが、法人研修においてどのように活用できるかについて、大手企業人材開発担当である佐藤さんと、PlusOneの営業コンサルタントの高橋さんとでこんな会話がありました。

佐藤さん

「最近、社員の英語力が思うように伸びていないんですよね…。」

高橋さん

「様々な企業の方のお話を伺いますが、やはりどの英語研修でもその点が一番の課題になりますよね」

佐藤さん

「新たに英語研修の導入を考えているんですけど、SNSやインターネットで調べると、B2C市場へ向けた英語プログラムの感想やレビューが多いなって思って」

高橋さん

「確かに、個人が利用している英会話や英語プログラムの評価ってよく見ますね！」

佐藤さん

「C向けの成果が、実際に大規模な法人研修で同様のクオリティで成果を上げることができるれば、大きな価値に繋がると思っているのですが、それが可能なのか疑問なんですよ」

高橋さん

「なるほどですね！少しお話をお伺いしましょう。」

B2C向け英会話教材やプログラムを、法人研修として導入する時のメリット

高橋さん

「まず、佐藤さんはB2C英会話の教材やプログラムの強みはなんだと思いますか？」

佐藤さん

「いろいろ考えられますが、『個人に合わせたカスタマイズ性の高さ』や『コストパフォーマンスの良さ』、『ライフスタイルに合わせた学習』ができる点ですかね」

高橋さん

「そうですね！佐藤さんがおっしゃってくれた点はB2C英会話の多くにあてはめることができ、B2Bの英語研修と比較すると優れているといえるでしょう！」

今佐藤さんが挙げた点は具体的にこう表現することができます。

・個人に合わせたカスタマイズ性の高さ

B2Cの英会話教材やプログラムは個人の英語力や目的にあわせることがB2Bの英語研修と比較しても容易といえます。

初心者から上級者まで個人の裁量で選択ができるので少ない手間で学習を始められます。

佐藤さん

「自分のウィークポイントに焦点を当てて学習できるのが強みですよね！」

・コストパフォーマンスの良さ

一般的にB2Bの研修に比較してコストが低く、ROIが高いとされています。

また、コストが低いので長期的学習が可能で英語力の向上が期待できますし、コストの低さで「すぐに結果を出さなければならない」というプレッシャーから解放されるため、のびのびと学ぶことに繋がります。

高橋さん

「成果を出さなければならないというプレッシャーがあると学習面でストレスに感じることで効率的に学べなくなってしまうケースがありますよね。」

・ライフスタイルに合わせた学習

時間や場所を選ばずに学ぶことができるものが多く、自分のライフスタイルに合わせた学習ができます。

また、教材やプログラムはオンラインで提供されることが多いため、いつでもどこでもアクセスすることができます。

佐藤さん

「オンラインでの研修はここ数年で伸びた研修ですね！

佐藤さん

「こう見てみるとB2C英会話の教材やプログラムで十分じゃないですか?」

高橋さん

「そうは問屋が卸さないんですよね...。」

「このように見てみると英語力を上げるのにB2C向け英会話教材で十分に感じますが、同時に大きなデメリットも抱えているんですよ...!」

佐藤さん

「本当ですか!?」

B2C教材がB2Bで機能するための根本的な課題

高橋さん

「B2C英会話の教材やプログラムが法人研修として機能するためには、次のような課題を乗り越えることが必要です」

・実践的なトレーニングができるのか

B2B英語研修では、参加者が習得したスキルを実践的な場面で使えるようにトレーニングを提供することが大切となっています。

特にビジネスに関連するシミュレーション演習や、ビジネスコミュニケーションに必要なスキルを使って実践的な課題をこなすことなどです。

これらの実践的な内容が不足すると法人研修としての満足な成果が得られなくなってしまいます。

佐藤さん

「確かに、ビジネスシーンを想定したシミュレーションやビジネスコミュニケーションに特化した内容は大切ですね！」

・コンテクストの違いに対応しているのか

B2C向けの英会話は一般消費者を対象としており、日常的な表現や話題に焦点を当てています。

一方、B2Bの研修では、ビジネスに関連するテーマや表現をカバーする必要があります。

研修プログラムには、ビジネス用語や文書の書き方、プレゼンテーションの方法、交渉技術、メールの書き方など、ビジネスで必要な英語表現が含まれるようにする必要があります。

佐藤さん

「ビジネスシーン特有のコンテクストや緊張感は、一般的な日常英会話を学ぶこととは異なる大切な要素ですね！」

・B2C特有の柔軟性がB2Bの環境でも十分に発揮できるのか

個人に合わせた柔軟性の高さはB2C英会話の大きな武器となりますが、これはあくまで個人を対象にしているから発揮できるものです。

規模が大きくなった時にそのメリットが十分に発揮されないと意味がなくなってしまいます。

佐藤さん

「そうだった！B2Bの英語研修って個人に焦点を合わせにくいから、B2Cが同じように対応できるのか疑問に思っていたんですよね！」

B2Cの問題を解決する魅力的な方法

佐藤さん

「でもこの課題を解決できれば、個人に焦点を当てつつ全体のビジネス英語力がアップする最強の英語研修になりますよね？」

高橋さん

「そうですね！1つずつ課題を解決していきましょうか！」

・B2Cの英会話で実践的なトレーニングを行うためには？

ビジネス英語に対する理解が深く、豊富なビジネスシチュエーションやシーンに柔軟に対応できる必要があります。

オンライン研修や座学のようにただ知識を入れるのではなく、対面やそれに準じた形でシチュエーションを想定したカリキュラムは、ビジネス英語の理解に繋がるでしょう。

グループディスカッションやディベート形式でのトレーニングは有効です。

佐藤さん

「柔軟な対応ができるところに研修はお願いしたくなりますもんね！」

「ディスカッションやでディベートなどで実践力を上げられるような研修だと成果予測が立てやすくなりますし！」

・コンテクストにリアリティを持たせるためには？

欧米特有のローコンテクストな文化を前提としたコミュニケーションを行うことでよりリアリティを持たせることができます。

タブーを避けながら相手に伝えたいことは直接的な言葉で伝えることで円滑な意思疎通に繋がります。

最近は対面やリモートでのトレーニングが望まレていますが、コンテクストを読み取るためには相手の情報が制限されてしまうリモート等のオンライン研修ではは、対面に比べてコンテクストから相手の意図を理解することが難しくなってしまうでしょう。

高橋さん

「対面や対面に似通った環境でないとそのシチュエーション特有の空気感を感じることはできません。特に重要なシーンに備えて、文脈から相手の意図を読み取る力を養う必要は重要です。」

・B2C特有の柔軟性がB2Bの環境でも十分に発揮されるためには？

企業向けに英会話教材やプログラムを提供するには、プロバイダー側に用意できるプログラムの幅や余裕が必要になります。

B2B向けに英語研修を提供する場合には講師の数も多くなりますが、講師の能力が均一に高くないと、満足いく成果を得ることが難しくなります。

佐藤さん

「講師に左右されることを考えると質の高い講師にお願いしたいですが企業によってはネイティブでない方もいますもんね...。」

「こう考えるとなかなか研修としてのハードルが高く感じられそうですね...」

高橋さん

「そう感じますよね！ただ、PlusOneの提供するSmart Tutorはこれらの問題をすべて解決することができるんですよ！」

Smart Tutorとは？

スマートチューターとは、VR上の人物『Holosapiens』（ホロサピエンス）と会話をしながら、コミュニケーション力を高めるプラットフォームです。

VR上で『Holosapiens』と会話を行うことで、実際のシチュエーションを想定しつつ世界観に没入した英語研修を行うことができます。

また、AIによるパフォーマンス評価が行われ、発音やアイコンタクト、スピーチのペースやポジティブさなど多くの観点でフィードバックがされます！

佐藤さん

「VRとAIを用いた最先端の英語研修なんですね！」

高橋さん

「そうなんです！今回のような問題はSmart Tutorを使うと次のように解決することができるんです！」

・Smart Tutorを用いた実践的なトレーニング

高橋さん

「Smart Tutorでは「ミーティングルーム」「Public Speech」「会食」3つのシチュエーションを想定してトレーニングを行うことができます。

VRによるリアリティな演出はそれぞれはそれぞれのビジネスシーンに緊張感を持たせ、実りある研修へつなげることができます。

また、対面のような緊張感がありながらも、実際に人を相手に練習をする際の「相手への気疲れ」がしないためストレスが少なく、低コストの長期的研修で目的に沿った成果が創出できます。」

・Smart Tutorによるコンテクストのリアリティ

高橋さん

「実践的にコンテクストを読み取れるような、リアリティある状況がVRによって演出されているため、相手がどのようなシチュエーションでどのようなことを伝えたいのかを読み取る練習が、本番に近い形で経験できます。

また、練習するカリキュラムを部署や所属、目的、今の英語力から設定することができるため、最終的に獲得したいビジネスシチュエーションで必要な英語表現や交渉力、プレゼン方法を学ぶことが可能です。」

・Smart TutorのB2CからB2B対応への柔軟性

高橋さん

「Smart TutorはVR上の人物『Holosapien』（ホロサピエンス）と会話しながらコミュニケーションを行うため、講師の人材手配が不要という点が最大のポイントです。

そのうえ、AI人物による会話相手は均一のクオリティのため、講師によって質が左右されることがありません。また、受講生へのフィードバックはAIによってリアルタイムに行われるため、規模の多い研修にも難なく対応することができます。

更に、人事担当者が各受講生の練習データを確認するための管理者ツールもあるため、定期的な成果報告も容易となっています。」

佐藤さん

「Smart Tutorは面白いですね！早速ですが導入を検討したいです！導入を検討するためのプログラムはありますか？」

高橋さん

「ありがとうございます！まず人事・ご担当者様に向けた10日間の無料体験があります！」

後日佐藤さんは無料体験を行い、正式に導入へと至っております。

お客様の声

・人事担当者の声

「導入検討にあたってのパイロットプログラムと効果検証のために行われる実施前後のスピーキングテストは、大規模に導入する上での実体験ベースの有効な資料になったのが良かったです。社内検討をする際の十分な資料作成になったため、大規模導入に想定ほど手間がかからなかったのは大きな助けとなりました。」S社Sさん

「個人で契約を行うような手軽さがある一方で内容やバックアップが手厚く大変良かったです」L社Eさん

・ユーザーの声

H.Yさん

「特にビジネスディナーは、料理オーダー時の定型文に加えて、時事トピックを題材にしたスモールトークの練習もすることができるので実践的で楽しかったです。

中でも政治の話題は馴染みのない単語が多く苦労しましたが、毎日少しでもReadingをするようにしてクリアできました。」

M.Eさん

「AI人物を相手にした練習に加えて、定期的にネイティブの方と自然なコミュニケーションの練習もできました。AIでの練習＋人を相手にした実践英会話の組み合わせが役に立ちました。」

まとめ

B2Cの英会話のすべてがB2Bの英語研修に対応できるとは限りません。

実際に各企業が導入するにあたっては必要な項目を満たしている必要があり、これが満たされるというのは簡単なことではないからです。

しかし、グローバル展開が日本企業全体に望まれている現状に対して、英語化の進みが周辺諸国に対して遅れているという問題があり、その問題を打破する必要があります。

現状の打破を今までと違った角度から行うことが出来れば、他の企業より先へ進むことのできる大きな一歩となるのではないでしょうか。

研修のトラブルはさよなら！英語研修で受けるトラブル回避するためにできること

現代のビジネスにおいて、英語研修は社員のスキル向上や企業の国際競争力向上に不可欠です。

しかし、英語研修の実施にはさまざまな課題が伴います。人事担当者がこれらの課題に対処できるように準備することが、研修の成功に繋がります。

この記事では、英語研修で人事担当者が抱えるトラブルの事例を取り上げ、課題に対する解決策を紹介します。

次の事例を参考に効果的な英語研修プログラムの実現を目指しましょう。

目次

1.英語研修で人事が抱えるトラブル事例
　 Case1:外国人講師とのコミュニケーショントラブル
　 Case2:研修費用をめぐるトラブル
　 Case3:研修成果をめぐるプレッシャー
2.各Caseに共通して考えられる課題
　 事前の準備や情報の不足
　　 ・経験のデータ収集
　　 ・実際に体験する猶予がある情報収集>
　　 ・説得力を保つための検討材料
3.十分な事前準備や情報による改善
　 Case1:外国人講師とのコミュニケーショントラブルの解決シナリオ
　 Case2:研修費用をめぐるトラブルの解決シナリオ
　 Case3:研修成果をめぐるプレッシャーの解決シナリオ
4.厄介なトラブルを未然に防ぐために
5.PlusOneが提供するサービスの強み
6.お客様の声
　 ・人事担当者の声
　 ・ユーザーの声

1.英語研修で人事が抱えるトラブル事例課題

Case1: 外国人講師とのコミュニケーショントラブル

ある企業が外国人講師を招いて英語研修を開催した際、講師が研修生に英語で指示を出しました。

しかし、研修生の英語力が低く、講師の言っていることが理解できませんでした。

その結果、研修生は混乱し、研修がスムーズに進まなくなりました。

講師は研修生に対し苛立ちを見せるようになり、研修生のモチベーションも低下。

最終的に、研修は大きな成果を挙げることができず、企業と講師双方にとって不本意な結果となりました。

Case2: 研修費用をめぐるトラブル

ある企業は講師派遣型の英語研修を導入しました。講師の人件費がかかる分、費用は高額となりました。

しかし、その研修プログラムの効果は期待ほどではありませんでした。

研修生は、研修内容が自分たちの業務に直結していないと感じ、モチベーションが低下。

企業側は研修費用の高さに疑問を持ち始め、研修プロバイダーとの間で費用の見直しを求めるトラブルが発生しました。

最終的に、研修プログラムは中断され、企業と研修プロバイダーの関係が悪化する事態となりました。

Case3: 研修成果をめぐるプレッシャー

英語研修に多額の費用を投じた企業は、研修成果を期待するあまり、研修生に対しプレッシャーをかけました。

研修生は日常業務に加え、英語力のレベルアップが期待されているというプレッシャーにより、英語学習に対して焦りを感じ始めました。

その結果、研修生は学習に集中できず、逆に英語スキルの向上が遅れる事態となりました。

さらに、研修生の仕事のパフォーマンスも低下するという事態を招き、最終的には研修生のチームワークが崩れてしまいました。

2.各Caseに共通して考えられる課題

3つのケースはそれぞれ、講師と研修生・企業と研修会社・企業内でのトラブルとなります。

同様のトラブルは多くの英語研修で見受けられますが、その原因は、次の項目が不足していることに起因していると考えられます。

・研修参加者の学習状況や成果に関するデータ

研修の効果を高めるためには、過去の研修参加者の学習状況や成果を定量的に分析し、役立つ情報を収集することが重要です。

これにより、研修プログラムの最適化が可能となり、研修受講者の学習効果を向上させることができます。

・実際の体験を伴った研修内容の事前理解

英語研修では、実際に英語を使用した場面を想定して練習を行うことが効率的です。
そのため、可能であれば研修を部分的に事前体験し、研修内容が実務での英語使用に直結するかを確認することが重要です。
これにより、研修参加者が実務で英語を使用する場面に直面した際に、自信を持って対応できるようになります

・説得力ある研修ビジョンや運営設計

研修プログラムの成功には、社内での入念な事前設計が不可欠です。

研修目的や期待する成果を明確にし、社内外の関係者と協力して最適な研修プランを設計することが求められます。

研修を企業ビジョンや目標に沿った内容に設計することにより、参加者のモチベーション向上にもつながります。

3.十分な事前準備や情報による改善

Case1: 外国人講師とのコミュニケーショントラブルの解決シナリオ

企業は同じ失敗をしないために研修生たちの英語力を事前に調査し、そのレベルに合わせた講師を選ぶようにしました。

また、研修前に企業と講師がオンラインで何度か打ち合わせを行い、研修の目的や進め方について詳細に話し合いました。

これにより、講師は研修生たちのニーズに合った指導法を用意することができました。

研修当日、講師は研修生たちに英語で指示を出す際に、わかりやすい言葉やジェスチャーを使い、必要に応じて簡単な日本語でフォローすることで、研修生たちが理解しやすい環境を作り出しました。

また、企業側も英語力に長けた社員に協力依頼し、研修生がつまずいた場合にサポートできる体制を準備しました。

この結果、研修生たちは混乱することなく英語の研修に参加することができ、講師とのコミュニケーションもスムーズに行われました。

研修生のモチベーションも高まり、研修は大成功を収めました。

企業と講師双方にとって、前回とは全く違う驚くべき成果が得られたのです。

「講師の違い」で起こる、英語研修の問題とは？

　　　　　　　　　　

「講師の違い」で起こる、英語研修の問題とは？ 　　　　　　　　　　

Case2: 研修費用をめぐるトラブルの解決シナリオ

研修費用でトラブルを抱えた企業は研修プログラムの見直しを決定し、事前の準備や情報収集に力を入れることにしました。

企業は研修プロバイダーとのコミュニケーションを密にし、社員の業務内容や必要なスキルについて詳細に伝えました。

また、企業は研修プログラムの導入前に、参加者たちの意見を取り入れるためにアンケートを実施しました。

アンケートの回答内容をもとに、研修内容をさらにブラッシュアップし、業務に密接に関連するものに仕上げました。

研修当日、社員たちは前回とは違い、研修内容が自分たちの業務に直結していることを実感し、モチベーションが大幅に向上しました。また、企業側は研修プロバイダーとの協力関係を築くことで、研修費用の見直しも円滑に行われ、双方にとって納得のいく結果が得られました。

研修プログラムの再開後、社員たちの英語力は着実に向上し、業務の効率化や海外とのコミュニケーションがスムーズになるなど、企業に大きな成果をもたらしました。これにより、企業と研修プロバイダーの関係も改善され、長期的なパートナーシップが築かれることになりました。

Case3: 研修成果をめぐるプレッシャーの解決シナリオ

企業は研修プログラムの改善を決定し、事前の準備や情報収集に力を入れることにしました。

今回は前回の失敗を教訓に、研修生のプレッシャーを軽減し、学習環境を改善することを目指しました。

企業は研修プログラムの目的を明確にし、研修生に対して成果を出さなければならないというプレッシャーではなく、自己成長やスキル向上を重視することを伝えました。

また、企業は研修生同士のチームワークを強化するため、グループワークやプロジェクトを取り入れ、お互いに協力して学習できる環境を整えました。

研修プログラムの改善後、研修生たちはプレッシャーから解放され、英語学習に対する恐怖心や焦りが薄れました。

彼らは学習に集中できるようになり、英語スキルの向上も着実に進みました。また、研修生同士のチームワークも向上し、互いに助け合いながら学ぶ環境が築かれました。

英語研修で目標の成果を得たい人に送る、成功へのプロセス！

英語研修で目標の成果を得たい人に送る、成功へのプロセス！ 　　　　　　　　　　

4.厄介なトラブルを未然に防ぐために

これらの問題は企業側が収集する研修の情報と研修会社が提供する情報の両面で改善が求められます。

これらの情報不足を解消することで、研修に関するトラブルを未然に防ぎ、効果的な研修が実現できるでしょう。

企業側は、研修生の英語レベルやニーズ、講師の資質・スキル、研修環境に関する情報を十分に収集し、最適な研修プログラムを選定することが重要です。

これに対して、研修会社は、研修プログラムの詳細、講師紹介、コストと効果のバランスに関する情報を提供することで、企業側の判断をサポートする役割を担っています。

企業側と研修会社が互いに情報を共有し合い、綿密な準備を行うことで、上記の3つのストーリーのようにトラブルを回避できます。

英語研修の成功には、両者が情報の収集・提供に努めることが不可欠です。

この取り組みが実現されることで、効果的な英語研修が実施され、企業の成長や研修生のスキル向上につながるでしょう。

5.PlusOneが提供するサービスの強み

現在、PlusOneではSmart TutorというVRとAIを組み合わせた効果的な研修を提供しています。

VRを通した仮想空間上に投影された人物と様々なシチュエーションで会話を行うことができます。

また、AIによって、会話のフォローが適切になされ、短期で効果的な学習成果を生み出すことができます。

今回紹介した課題に対しても、Smart Tutorは以下の通りに対応策を講じています。

・研修参加者の学習状況や成果に関するデータ

PlusOneではこれまでに利用いただいている企業様より、得られた学習効果をISTというスピーキングテストのスコアで可視化しています。TOEIC®️のスコアにも換算し、実際にどのくらいのスコアアップを達成できたか閲覧いただけます。

また、外部テストのVERSANTでの実績もございます。

・実際の体験を伴った研修内容の事前理解

Smart Tutorのご利用を検討していただくにあたって、導入に向けたステップは以下の通りです。

1. 人事部・ご担当者様向けの10日間の無料体験

2. 小規模グループを対象とした約3か月の研修プログラムの実施

3. 本格的な導入へ

・説得力ある研修ビジョンや運営設計

前述した小規模グループでのパイロットプログラムでは、研修の受講前後で外部スピーキングテストを実施しています。外部テストの導入とアンケートの実施により、定量的および定性的に効果の検証を行います。

テスト結果の分析や評価内容もお伝えさせて頂くことで、社内検討をしていただく際に強い説得力となります。

Smart Tutorについてより詳しいデータはこちらからご覧いただけます。

6.お客様の声

・人事担当者の声

「安定した品質のため、以前のような講師のクオリティや研修内容に関連したトラブルがなく、研修生から「効果を実感している」という声を聞くことが出来ています。定期的な成果検証でも効果を実感しているので、導入して良かったです。」H社Oさん

「テクノロジーを活用した研修のために運営に関与する人の数が抑えられるので、円滑に研修を行えていると実感しています。特にAIを用いたフィードバックが適切な点が大変すばらしく、研修生からも大きな支持を得ています。」J社Sさん

・ユーザーの声

O.Eさん

「ほかの人と時間を競いながらできるところや、色々なシチュエーションでの会話を体験できるところが良かったです。また、リモートでの個別セッションではモチベーションの維持につながるフォローをしていただき、刺激をもらいながら、とても楽しく勉強を進められました」

J.Tさん

「AIによる発音解析、3Dでの集中学習等、効率的にブラッシュアップ出来る内容になっており、将来的な海外でのプレゼンテーションにも対応できるプログラムに感心しています。」

K.Tさん

「オンライン英会話でよくある笑顔の講師ではなく、ビジネス感満載のミシェルに見つめられて緊張感がありました。実際にビジネス会議に参加しているような雰囲気で英語の発話練習が出来るのは、VRならではだなと感じました」

英語研修に革命を起こすためのプロセス！デジタルプロダクトを活用して安定したパフォーマンスを実現する

目次

1.コロナ期間で感じた対人研修への素朴な疑問
2.講師の違いで生じる典型的な英語研修の課題
　 ・講師の能力差による授業の質のばらつき
　 ・対人関係で生じる人間関係の問題
　 ・文化の違いによる誤解や不信感の発生
3.成果を創り出すために注目したいDXと英会話の関係
4.DXを活用して得られる語学研修の大きなメリット
5.デジタルプロダクトを通して得られた効果と学び
6.PlusOneが提供するサービスの強み
7.お客様の声
　 ・人事担当者の声
　 ・ユーザーの声
8.まとめ
9.参考
　

1.コロナ期間で感じた対人研修への素朴な疑問

ある人事担当者が、社内研修として英語研修を導入することになりました。外部の英会話スクールから担当講師が複数人、ローテーションで派遣されることになりました。

最初のうちは、社員たちは熱心に研修に参加し、講師の指導を受けていました。しかし、しばらくすると、講師のクオリティにばらつきがあることがアンケートや成果報告の過程で明らかとなりました。

一部の講師は、授業内容が分かりやすかったり、性格の一致によって社員たちからも好評でした。一方で、中には、対人特有の性格が合わなかったり、授業の進行が不十分な講師もいました。

研修生の中には、講師に気疲れしてしまい、研修に参加することが苦痛と感じてしまう人もいました。また、講師の指導能力によって、研修生の英語力にばらつきが生じてしまったため、研修の成果を実感できないといったクレームも人事担当者の耳に届くようになりました

2.講師の違いで生じる典型的な英語研修の課題

現代では英語研修は、ビジネスにおいてますます重要になってきています。しかし、講師によっては、異なるアプローチやスタイルを取るため、研修プログラムで生じる典型的な課題があります。ここでは、講師の違いで生じる英語研修の課題をいくつか紹介します。

・講師の能力差による授業の質のばらつき

講師の英語力や指導能力に差がある場合、授業の質にばらつきが生じることがあります。両方の能力を持ち合わせていなければ満足のいく研修とはなりません。また、同様の金額を支払っていても研修の差が発生してしまうと投資対効果が得られません。

・対人関係で生じる人間関係の問題

研修を行う講師の性格は様々であり、研修生によっては苦手と感じるような講師がいることも少なくありません。ビジネスに特化した英会話となると相手に気を使わなくてはならないという気疲れが生じることもあり、研修そのものが億劫となってしまうことがあります。

・文化の違いによる誤解や不信感の発生

講師の出身国や文化背景によって、言葉のニュアンスやコミュニケーションスタイルに違いがある場合があります。異文化の度合いが大きすぎる状況に身を置くことは大変なストレスを伴います。業務とは別にこのような環境におかれてしまうと研修生は次第にモチベーションを維持できなくなってしまう問題へと繋がっていきます。

3.成果を創り出すために注目したいDXと英会話の関係

上記の問題を解決するにあたって、ある人事担当者が、知人の人材育成プロフェッショナルに相談してみたところ、「ちょうどその件を最近扱った」ということで、アドバイスをもらいました。

そこで人事担当者は、対人を主としないテクノロジーを活用した研修の導入を検討し、まずはトライアルでDX化が進んだ英語研修を進めることにしました。具体的には、AIやVRなどの技術を用いた最先端の英会話研修を行うことでした。

実際に、AIやVRを用いた語学研修では以下のような研究成果が発表されています。

「AIと音声認識技術を用いたグローバル人材の英語スキル習得支援システムの構築」

この研究では、英語のリスニングとスピーキングのトレーニングを行うために、音声認識技術を利用した練習問題やAIによる自動採点システムが開発されました。また、音声合成技術を用いて、ユーザーが発音した英語のフィードバックも提供されます。

この学習支援システムは、オンラインで利用でき、ユーザーの学習履歴や進捗状況を管理を行い、また、グローバルなビジネス環境で必要な英語表現や文化的背景についても学ぶことができるというものとなります。

「AIによる英語学習支援ツールの開発と評価」

この研究ではAIによる自動採点や、音声認識技術を利用した発音チェックなど、様々な機能を備えた英語学習支援ツールが開発されました。また、学習者の学習履歴や成績を管理することができるようなデータベースを作成したうえでの研究となっています。

ツールを利用したグループと利用しなかったグループを比較した結果、ツールを利用したグループの方が、英語のリスニング力とスピーキング力が向上したという結果となっています。

上記2つの研究において、評価実験を行った結果、これらのシステムを利用した学習者は、主にテキストブックを教材に使った従来の学習方法と比較して、より高い英語力を身につけることができたと報告されています。

これらのような事例もあるため、人事担当者はこの分野における研修形態に関心を持つようになってきました。

4.DXを活用して得られる語学研修の大きなメリット

実際、AIの活用により、学習者の理解度や学習スピードを把握し、適切な課題を提供することができます。また、会話練習においては、自然言語処理技術を使った音声認識や発音修正システムを利用することで、ネイティブの発音や表現により近づくことができる練習が可能になっています。

一方、VRを活用することで、実際に海外で外国人を相手に話しているかのような感覚で、リアルな英会話の場面を再現することができます。また、海外の文化や習慣に触れることで、より実践的な英語学習ができるようになっています。

これらの技術を活用することで、従来の研修形態では実現できなかった、個人に合わせた学習やリアルな練習、実践的な英語学習が可能になります。また、AIやVRなどの技術を使うことで、対面研修に必要な講師の人件費や日程調整のやり取りなど、コストや労力を大幅に削減できます。

5.デジタルプロダクトを通して得られた効果と学び

参加者は、VRの仮想人物を相手にストレスを感じることなく練習でき、自宅で好きな時間に練習することができました。

また、AIのリアルタイムで正確なフィードバックにより、研修の質が担保されているため、効率的な練習により求めていた成果を獲得することができました。

結論として、DX化が進んだ英語研修は、従来の対面形式の研修に比べ、より確かな成果を得ることができています。

今後は、テクノロジーを駆使した語学研修がますます普及していくことが期待されます。

Smart Tutorでは全員に対して高い品質の研修を提供を行ったり、研修の進捗に応じた学習進捗のモニタリング、また進捗が芳しくない研修生には個別フォローアップを行うことでパフォーマンスを安定させています。

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6.PlusOneが提供するサービスの強み

現在、PlusOneではSmart TutorというVRとAIを組み合わせた効果的な研修を提供しています。

・講師の能力差による授業の質のばらつき

Smart Tutorでは、Aiを組み合わせた教材により、受けるユーザーに合わせた研修を行うことができます。研修を行うために必要な情報や方針に偏りがなく、インプットとアウトプットの両面から英会話を行うことができるため、高い投資対効果も得られます。

・対人関係で生じる人間関係の問題

仮想空間上の人物との会話で英語を学んでいくことが可能なため、相手に対する遠慮や気疲れが生じることがありません。講師とのトラブルやクレームが発生しないため、研修担当者はそれらに割く時間を減らすことができます。

・文化の違いによる誤解や不信感の発生

VR上のAIが相手であることにより、異文化に対する考慮しなければならないことが減ることで、利用者のストレスが軽減されます。ストレスの緩和によって、より英会話に集中できるため、大きな効果が期待できます。

7.お客様の声

・人事担当者の声

「講師を派遣するような今までのモデルではトラブルやクオリティ、費用などの考慮すべき点が多かったが、Smart Tutorではそれらの問題が一気に解決できたのが大変良かったです。それらに充てていた時間を他に回すことができ、余裕をもって仕事に取り組めるようになりました。」H社Sさん

「講師と研修生との間で生じていたトラブルやクレームがなくなったことに感動しています。研修生は相手を気にせずに集中できるという点にとても魅力を感じているようで、実際の成果としても数字に上がっているのが素晴らしいと思います。」S社Eさん

・ユーザーの声

K.Hさん(コンサル経営コンサル経営)

「初心者に優しいです。とにかく世界に入るので集中しちゃいます。自己紹介モードでは、文法ぐちゃぐちゃで単語のみで一生懸命伝えても、AIが意味を理解して質問してくれたりします。発音やスピードやなんとミーティング中の目線なんかも指摘してくれるので、スピーキング練習には最高です。CG相手だから、緊張しないのがとにかくいい。」

E.Mさん

「機械相手ではなく、本当のネイティブの方と自然なコミュニケーションの練習ができた点が役に立ちました。」

J.Oさん(初心者ユーザー(TOEIC 400-600)の方)

「時間を気にしないで、何度も練習できました。どこに発音の問題があるか明確になるのもよかったです。対人だと、そのあたりは講師の質やスタイルに左右されてしまうので、大変に使いやすく効果を感じました」

8.参考

・https://www.ipsj.or.jp/08editt/dc/data/overview.html

英語研修の成果が十分に出てきていない？企業人事部が研修の投資対効果を高めるために

目次

1.英語研修の成果創出における典型的な壁
　 ・シミュレーション機会や実践機会の不足
　 ・研修実施結果につの評価方法や不備
　 ・継続的なサポートの不足
2.成果創出に苦戦したX社Yさん(仮)の「あるある」事例と分析
3.Yさんが考えた課題解決の方向性としての「可視化」
4.DX時代の英語研修のテクノロジーの応用
　 ・Walmart（ウォルマート)の例
　 ・Hilton Hotels（ヒルトン・ホテル）の例
　 ・KFC（ケンタッキー・フライド・チキン）の例
5.成果の創出と学び
6.PlusOneが提供するサービスの強み
7.お客様の声
　 ・人事担当者の声
　 ・研修ユーザーの声
8.まとめ
9.参考

1.英語研修の成果創出における典型的な壁

現代のグローバル化したビジネス環境において、英語力は多くの社会人にとって必須のスキルとなっています。

そのため、人事担当者は英語研修を開催し、研修生のコミュニケーションスキルの向上を図っています。

一方で、以下のような英語研修の成果を創出するうえで直面する課題と一般的な解決法があげられます。

・シミュレーション機会や実践機会の不足

研修で学んだ内容を実践する機会や環境が不足すると、研修生は学んだことを忘れてしまいます。

インプットに対するアウトプット量を確保しなければ身につくことはありません。

しかし、現実には外国人講師を相手にしたその場限りのやり取りで終わり、インプットとアウトプットの両方が不足するため、消化不良となる研修が多いといわれています。

・研修実施結果についての評価方法や不備

研修プログラムの評価方法が不明確な場合、研修生は自身のスキルアップを正確には把握できず、研修内容に対するモチベーションや意欲が低下することがあります。

また、企業側からすると、研修内容の測定が困難であることで、研修の成果が見えにくくなり、投資対効果の評価が難しくなってしまいます。

しかし現実的になかなか画一的な方法で英語力を評価する方法は多くなく、TOEICやスピーキングテストなどの試験を活用して評価する場合には費用が発生するため、プロセス評価としては適切とは言い切れない部分があります。

・継続的なサポートの不足

英語習得には継続的なインプットとアウトプットが必要であるにも関わらず、研修プログラムは1回きりの集合研修や短期間で終わってしまう場合、従業員は習得したスキルを定着させることができません。

人事担当者は、継続的な研修プログラムを提供することで、従業員のスキルアップを促進する必要があります。

しかし、現実には、単年度の単発的な研修施策で終わってしまうケースが少なくありません。

2.成果創出に苦戦したX社Yさん(仮)の「あるある」事例と分析

とある企業の（メーカー）の人事担当者であるYさん（仮名）は、英語研修プログラムの評価方法の改善を求め、とある研修会社に依頼しました。

しかし、英語講師を派遣するグループレッスン中心の英語研修会社では、講師による人的なプロセス評価レポートでは十分な客観性を担保することができないという反応がありました。

このため、研修の途中経過について、講師から定期的なフィードバックを得ることはできるようになったものの、追加費用負担が生じた他、研修プログラムの評価方法は改善されず、従業員の英語力の向上につながる成果を出すことができませんでした。

その結果、企業として研修プログラムの投資のROIの判定を十分に見極めることができない状態が続いていました。

3.Yさんが考えた課題解決の方向性としての「可視化」

人事担当者Yさんは、様々な情報を模索した結果、従業員の英語力向上を図るために、既存のような伝統的な講義型の英語研修方式とは異なる、新しいテクノロジーを活用した英語研修プログラムのトライアルについての調査を開始しました。

その結果、以下のような調査結果が浮かび上がってきました。

Educational Psychology誌に掲載された研究によると、VR環境で学んだ学生は、従来の方法で学んだ学生と比べて、より高い関心、満足度、知識保持率を示したと報告されています。

PwCの報告書によると、VR研修は、より速い学習、改善された保持力、学習者の自信の向上につながる可能性があるとされています。

メリーランド大学の研究によると、VRシミュレーションを使用した医学生は、従来のトレーニング方法を使用した学生よりもテストで優れた成績を示したと報告されています。

このテクノロジーを活用した英語研修では、講義ではなく、VRを活用して自主的な学習に結び付けることができるというものです。

実証実験において、研修制の進捗をダッシュボードを用いることで把握でき、十分に学習効果が得られていない研修生に対しては、個別のフォローアップが可能となります。

4.DX時代の英語研修のテクノロジーの応用

従来の研修では、紙やメールなどの手作業で進捗管理やフィードバックを行うことが一般的でした。

しかし、このように最近ではAIや自動化等のテクノロジーを応用することで、研修の効率化や効果的な進捗管理、講師に左右されない安定した教材の提供が可能となっています。

テクノロジーの応用により、研修における業務の効率化や研修生の進捗状況のタイムリーな情報管理が可能となります。

また、研修の効果的なフィードバックが行えるようになるため、研修の成果を最大限に引き出すことができます。

実際にAIやVRを用いた研修によって成果創出を果たした企業は以下のようになります。

・Walmart（ウォルマート）の例

Walmartは2018年に、従業員が実際のシナリオでトレーニングを受けるためにVR技術を使用し始めました。

同社は、実際に起こりうるトラブルを体験できる仮想現実シミュレーションを開発しました。

これにより、従業員は安全な環境で挑戦的な状況に備え、トレーニング教材の定着度が向上しました。

・Hilton Hotels（ヒルトン・ホテル）の例

Hilton Hotelsは、AI技術を従業員のトレーニングプログラムに取り入れ、従業員がより速く、より効果的に学習できるようにしました。

従業員の成績や学習スタイルに基づいて学習資料をカスタマイズするためにAIを使用することで、従業員のキャリア目標や職務役割に基づいた将来の学習資料の推奨も提供しています。

・KFC（ケンタッキー・フライド・チキン)の例

2020年に、KFCは、従業員が同社の代表的なフライドチキンを調理する方法を学ぶためのVRトレーニングプログラムを実施したところ、新しい従業員のトレーニングにかかる時間を50％削減することに成功しました。

5.成果の創出と学び

Yさんは今回の調査とトライアルより、新しいテクノロジーを活用した英語研修プログラムに対して高い期待を寄せており、従業員の英語力向上につながる成果を期待しています。

提出されるトライアルの学習進捗のフォローアップは、客観性がしっかりと担保されており、研修生のさらなる成果創出を果たせました。

また、研修プログラムの投資ROIの判定をトライアル期間でも見極めることが出来ました。

実際に最新のテクノロジーを用い、これらの包括的な効果を得ることができる教材が、PlusOneが提供するSmart Tutorとなります。

6.PlusOneが提供するサービスの強み

現在は弊社のクライアントとなっている某社のYさんは、現在弊社PlusOneのSmart Tutorをお使いいただいておりますが、従来の英語研修が持っている多くの課題解決に繋がっております。

• シミュレーション機会や実践機会の不足

Smart Tutorでは、仮想空間上の人物とのコミュニケーションによって自身が納得するまで練習をすることができます。

そのため、相手に合わせなければならないという不安を取り除き、時間を気にせず、自発的な学習を促すことができます。

• 研修実施結果についての評価方法の不備

Smart Tutorには個々人の受講生の練習状況が確認できる管理者用ツールという機能によって、研修生の進捗をタイムリーに確認できます。

そのため、研修生への迅速なフォローアップやモチベーションの維持が用意に行えるようになっています。

• 継続的なサポートの不足欠如

Smart Tutorでは週に一回の学習進捗のフォローアップと月に一回のZoomでの個別フォローを実施しています。

これによって、自身学習の指針や目的を明確化させ、漠然とした研修を防ぐことで、さらに効果を高めていきます

7.お客様の声

・人事担当者の声

「PlusOneの英語研修サービスを利用したことで、参加者の現状英語レベルによる学習効果のばらつきを抑えることができました。研修内容が分かりやすく、かつ、参加者一人ひとりに合わせたカスタマイズが可能だったため、初心者から上級者まで、全ての参加者が研修を効果的に受講できたと考えています。」A社Xさん

「Smart Tutorを利用することで、研修者の学習効果はもちろん、管理画面での参加者データが可視化されることで、社内でも評価のしやすいデータ作成が可能となり、大変使いやすかったです。」H社Mさん

・研修ユーザーの声

A.Yさん（初心者ユーザー(TOEIC 400-600)の方）

「自分の発話を他人に聞かれることなく、また、AIにフラットな評価をしてもらえるので、(講師に寄ってフィードバックの質に差があることもなく)、Speakingに自身自身のない人でも恥ずかしくないのが魅力でした」

K.Hさん（2か月目の課金ユーザー）

「受け入れおよびフォローの体制が想像を超えて素晴らしかったです。また、コンテンツはリアリティ充分で、外国人と対面して話すことに緊張を覚えなくなっていて驚きました！」

N.Iさん(M社所属個人ユーザー)

「オリジナルスクリプトを体験しました。私の業務が完全に再現されており、感動しました。」

8.まとめ

必須となる英語の習得はもちろん、ビジネスの場面で実践的に活用できる人材ほど重宝される時代となりました。

一方で、従来型の英語研修ではその時代のスピードへ追いつくことが出来なくなってきています。

重要な一角を担うスキルであるからこそ、学びたいときに学び、数値として結果に表すことのできる研修システムがこれからの時代に大きな価値をもたらしてくれるのではないでしょうか。

9.参考

・https://www.jstage.jst.go.jp/article/ijae/20/3/20_IJAE-D-20-00027/_article/-char/ja

・https://www.pwc.com/us/en/tech-effect/emerging-tech/virtual-reality-study.html

・https://obj.umiacs.umd.edu/virtual_reality_study/10.1007-s10055-018-0346-3.pdf

・https://corporate.walmart.com/newsroom/innovation/20180920/how-vr-is-transforming-the-way-we-train-associates

・https://tech.facebook.com/reality-labs/2020/3/a-new-perspective-on-hospitality-how-hilton-uses-vr-to-teach-empathy/

・https://www.youtube.com/watch?v=GAlD0h9vCEc